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5分 de ヒストリー ~歴史・世界史・日本史・学び直し/クロノ

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Categories
Country
United States
This podcast has
318 episodes
Language
Japanese
Publisher
クロノ
Explicit
No
Date created
2024/08/09
Latest episode
2026/11/17
Average duration
6 min.
Release period
3 days

Description

教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。2024年からUdemy講師。 公式サイト:れきぞう(歴蔵) https://www.sowhatzone.com/ note https://note.com/simpleple/ X https://x.com/chrono_history Udemy https://www.udemy.com/user/song-yuan-xiu-zhi-2/

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#313【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成30:アメリカ合衆国の発展4
2026/11/17
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第285回目は「アメリカ合衆国の発展4」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 19世紀前半、アメリカは領土を拡大するとともに、ヨーロッパ諸国から距離を置く独自の外交姿勢を打ち出した。第5代大統領モンローの時代には、1819年にスペインとの条約によってフロリダの獲得が決まり、1823年にはヨーロッパとアメリカ大陸の相互不干渉を掲げるモンロー宣言が発表された。これは中南米諸国の独立を擁護するとともに、その後のアメリカ外交の基本方針となった。 一方、国内では経済の発展にともない、地域ごとの利害の違いが鮮明になっていった。北部では商工業が発展し、南部では黒人奴隷の労働力に依存した大農園経営が盛んになり、西部では移住者による開拓が進められた。特に西部に新たな州が誕生する際、奴隷制を認めるかどうかが問題となり、南北の対立を招いた。1820年にはミズーリ協定によって妥協が図られたが、奴隷制をめぐる問題は解消されなかった。
#312【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成29:アメリカ合衆国の発展3
2026/11/15
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第284回目は「アメリカ合衆国の発展3」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 1809年に第4代大統領となったジェームズ=マディソンの時代にも、イギリスとの対立は深まった。1812年には通商問題などを背景にアメリカ=イギリス戦争が勃発した。戦争は領土の変更なく終結したが、アメリカの西部拡大を妨げていた先住民勢力は大きな打撃を受けた。 戦争中にイギリス製品の輸入が減少したことで、国内の綿工業などの製造業が発展し、工業化が進む契機となった。また、戦争を乗り越えた経験は国民としての一体感を強め、ナショナリズムの高まりにもつながった。こうしてアメリカは、独立後の政治体制を整える段階から、領土と経済基盤を拡大する段階へと進んでいった。
#311【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成28:アメリカ合衆国の発展2
2026/11/12
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第283回目は「アメリカ合衆国の発展2」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 1801年、第3代大統領に就任したトマス=ジェファソンは、民主共和党の指導者として州権を重視し、連邦政府の権限を抑える政治を目指した。しかし、国家の発展には柔軟な政策も必要だった。1803年にはナポレオン率いるフランスからルイジアナを買収し、アメリカの領土をほぼ倍増させた。これによってミシシッピ川の水運と重要港湾ニューオーリンズを確保し、西部への領土拡張を大きく前進させた。 一方、ナポレオン戦争では、イギリスとフランスが互いの貿易を妨害し、ワシントン以来中立を維持してきたアメリカの商船も拿捕された。禁輸法を制定して対抗したが、英仏への圧力は十分な効果を上げず、かえって国内経済に大きな打撃を与えた。
#310【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成27:アメリカ合衆国の発展1
2026/11/10
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第282回目は「アメリカ合衆国の発展1」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 独立を果たしたアメリカでは、新しい国家をどのように運営するかが大きな課題となった。当初の連合規約では中央政府の権限が弱く、財政や通商政策を統一することが難しかった。そこで、中央政府の強化を求める連邦派(フェデラリスト)と、各州の自治権を重視する反連邦派(アンチ=フェデラリスト)が対立した。1787年にはアメリカ合衆国憲法が制定され、1789年に新たな連邦政府が発足した。しかし、中央政府の権限をめぐる議論は収まらず、やがて連邦党と民主共和党による政党対立へと発展していった。
#309 フリートーク(ヨーロッパの再編)
2026/11/08
第294~308回で話した「ヨーロッパの再編」のまとめです。
#308【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成26:ヨーロッパの再編15(ドイツ)
2026/11/05
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第281回目は「ヨーロッパの再編15(ドイツ)」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 ドイツ=フランス戦争を通じてドイツ諸国の結束が強まるなか、南ドイツ諸国も統一国家への参加に合意した。1871年1月、北ドイツ連邦を拡大する形でドイツ帝国が成立した。同月18日には、フランスのヴェルサイユ宮殿でプロイセン国王ヴィルヘルム1世のドイツ皇帝即位が宣言された。 同年5月にはフランクフルト講和条約が締結され、敗れたフランスはアルザスの大部分とロレーヌの一部を割譲し、50億フランの賠償金を支払うことになった。こうして、1848年には自由主義者たちが実現できなかったドイツ統一が、プロイセンの軍事力とビスマルクの外交によって達成された。
#307【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成25:ヨーロッパの再編14(ドイツ)
2026/11/03
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第280回目は「ヨーロッパの再編14(ドイツ)」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 1870年、スペイン王位継承問題をめぐってプロイセンとフランスの関係が悪化すると、ビスマルクはプロイセン国王とフランス大使の会談を報告した電報を、双方が互いを侮辱したかのような印象を与える形に編集して公表した。この「エムス電報事件」によって両国の対立が激化し、フランスはプロイセンに宣戦布告した。 ドイツ=フランス戦争では、南ドイツ諸国もプロイセン側に立って参戦した。ドイツ諸国の連合軍はフランス軍を破り、1870年9月のスダンの戦いでは皇帝ナポレオン3世を捕虜にした。フランスでは第二帝政が崩壊したものの、共和政政府が戦争を継続した。
#306【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成24:ヨーロッパの再編13(ドイツ)
2026/11/01
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第279回目は「ヨーロッパの再編13(ドイツ)」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 1864年、プロイセンはオーストリアと協力してデンマークと戦い、シュレスヴィヒとホルシュタインを獲得する。しかし、管理問題をきっかけに、ドイツ諸国に対する主導権をめぐる対立が表面化した。1866年、プロイセン=オーストリア戦争が勃発すると、軍制改革を進めていたプロイセンは短期間で勝利する。 ドイツ連邦は解体され、翌1867年にはプロイセンを中心とする北ドイツ連邦が成立した。オーストリアはドイツ統一の枠組みから排除され、国内ではハンガリーのマジャール人との妥協が進み、オーストリア=ハンガリー帝国が成立した。
#305【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成23:ヨーロッパの再編12(ドイツ)
2026/10/29
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第278回目は「ヨーロッパの再編12(ドイツ)」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 1848年、フランスの二月革命がドイツ各地へ波及すると、自由主義者や民族主義者はフランクフルト国民議会を開催し、統一と憲法制定を目指した。しかし、1849年に皇帝の地位を提示されたプロイセン国王がこれを拒否し、統一の試みは挫折する。 その後、ドイツ統一の主導権を握ったのはプロイセン政府であった。1862年、国王ヴィルヘルム1世はビスマルクを首相に任命した。彼は軍制改革をめぐって議会と対立しながらも、軍備の強化を推進。軍事力を背景に国家の統一を目指す「鉄血政策」を進める。巧みな外交と軍事力を駆使して、プロイセン主導のドイツ統一を実現していった。
#304【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成22:ヨーロッパの再編11(ドイツ)
2026/10/27
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第277回目は「ヨーロッパの再編11(ドイツ)」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 19世紀前半、ドイツ地域にはプロイセンやオーストリアをはじめとする多数の国家が存在し、1815年のウィーン会議で成立したドイツ連邦によって緩やかに結びついていた。しかし、各国の間には関税などの障壁があり、経済活動の妨げとなっていた。 こうした状況のなか、工業化が進むラインラントを領有するプロイセン王国は、経済的な結びつきを強めるため、1834年にドイツ関税同盟の成立を主導した。オーストリアを含まないこの同盟は、ドイツ諸国の経済的な一体化を促し、プロイセンの影響力を拡大させた。ただし、経済的な統合が直ちに政治的な統一を意味したわけではなかった。
#303【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成21:ヨーロッパの再編10(イタリア)
2026/10/25
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第276回目は「ヨーロッパの再編10」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 イタリア王国は1866年のプロイセン=オーストリア戦争でプロイセン側に立ち、ヴェネツィアを含むヴェネト地方などを獲得した。さらに1870年、プロイセン=フランス戦争によってローマを守っていたフランス軍が撤退すると、イタリア軍はローマを占領し、残存する教皇領を併合した。翌1871年にはローマが首都となり、イタリア統一は大きな節目を迎えた。 しかし、イタリア語系住民が多いトレントやトリエステなどは、統一後もオーストリア領に残されていた。イタリアの民族主義者たちは、これらの地域を「未回収のイタリア」と呼び、併合を求めた。その後、領有要求はドイツ語系住民が多数を占める南チロルにも広がり、イタリアとオーストリアの領土問題となっていった。
#302【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成20:ヨーロッパの再編9(イタリア)
2026/10/22
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第275回目は「ヨーロッパの再編9」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 イタリア南部ではガリバルディが活躍した。1860年、赤シャツ隊とも呼ばれる千人隊を率いてシチリア島に上陸すると、両シチリア王国の軍隊を破り、ナポリへ進軍した。イタリア統一を優先して占領地の支配権をヴィットリオ=エマヌエーレ2世に引き渡している。 こうして北部と南部の統合が進み、1861年、ヴィットリオ=エマヌエーレ2世を国王とするイタリア王国が成立した。ただし、この時点ではヴェネツィアやローマは統一国家に含まれていなかった。
#301【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成19:ヨーロッパの再編8(イタリア)
2026/10/20
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第274回目は「ヨーロッパの再編8」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 19世紀前半、イタリアを一つの国家にまとめようとする民族運動が広がったが、失敗に終わった。その後、イタリア統一の中心となったのがサルデーニャ王国である。1849年、王に即位したヴィットリオ=エマヌエーレ2世は、1852年にカヴールを首相に迎えた。彼は国内の産業や交通網の整備を進める一方、外交によって統一を実現しようとした。 1855年にはクリミア戦争にイギリス・フランス側で参戦し、国際社会での発言力を高めた。さらにフランス皇帝ナポレオン3世の協力を取り付け、1859年にはオーストリアとの戦争に踏み切った。このイタリア統一戦争によってロンバルディアを獲得し、翌1860年にはサヴォイアとニースをフランスに割譲する代わりに、中部イタリアの併合を実現した。
#300【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成18:ヨーロッパの再編7(イギリス)
2026/10/18
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第273回目は「ヨーロッパの再編7」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 産業資本家たちは、安価な食料の供給と自由貿易を求めて穀物法の廃止を主張した。コブデンやブライトらが反穀物法同盟を率いて運動を展開し、1846年には穀物法が廃止された。続いて1849年には航海法も廃止され、イギリスは保護貿易から自由貿易へと大きく舵を切った。 このように19世紀前半のイギリスでは、宗教・選挙・奴隷制などの社会・政治制度が改革される一方、経済では産業資本家の成長を背景として自由貿易が推進された。産業革命によって社会の担い手が変化したことで、それまでの地主貴族を中心とする秩序が徐々に修正され、自由主義を基調とする新たな社会へと移行していったのである。
#299【通史】世界史⑭:欧米国民国家の形成17:ヨーロッパの再編6(イギリス)
2026/10/15
教科書レベルの世界史(通史)が1日5分、ながら聞きで学べます。第272回目は「ヨーロッパの再編6」【オリジナル基本文】⇒【補足解説】の順に進めます。 ◇オリジナル基本文 19世紀前半のイギリスでは、奴隷制をめぐる改革も進んだ。1807年に奴隷貿易を禁止し、1833年には奴隷制自体を廃止した。これによって、イギリス帝国の大部分で奴隷制そのものが廃止されることになった。 一方、経済面では産業資本家の成長を背景に、従来の貿易規制を撤廃して自由貿易へ向かう動きが強まった。その一つが東インド会社の貿易独占の解体である。1813年にはインド貿易の独占が原則として廃止され、1833年には中国貿易などに残されていた独占も撤廃された。これによって東インド会社は商業活動から事実上撤退し、インド統治を担う行政機関としての性格を強めていった。

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